災害発生による被害を未然に防止し、あるいは最小限に止めるためには、
様々な災害に対する日頃からの備えが必要です。

また、災害が起こった際にどのように行動すればよいか、
事前に確認しておく必要があります。

今、私たちができる防災=災害への備えについて特集した動画をご紹介します。
【イチスペ】防災最前線 ~能登半島地震...山陰では~
元日に大きな被害をもたらした能登半島地震。今回の地震で発生した住宅の倒壊や、孤立。同じ日本海側の山陰地方でもこの地震を教訓に防災について考えたいと思います。

元日に大きな被害をもたらした能登半島地震。石川県を中心に、住宅の倒壊や孤立集落の発生、津波による被害もありました。同じ日本海側の山陰地方でも、地震が起きた際には、同様の被害が発生することが考えられます。
住宅の耐震化、津波が発生した時の被害想定、同じ半島である島根半島での孤立への備え。各テーマごとに対策を考えていきます。

ナレーション:福谷貞夫、小林沙貴、中山紗希


(2024年3月3日放送 イチスペ より)
【イチスペ】検証 台風7号 ~それでもここで生きる~
台風7号は過去20年で最大被害総額となるほどのダメージを鳥取県に残しました。自然災害が頻発する中、どう地域の暮らしを守っていくのか?被災地を通して考えます。

8月15日に接近した台風7号は人口減少に悩む鳥取県東部と中部を襲いました。道路や橋の崩落や土砂崩れが相次ぎ、被害総額は過去20年で最高に。特に鳥取市佐治ではダムの緊急放流もあり、影響は今も深い爪痕として残っています。自然災害に備えながら地域の暮らしをどう守っていくのか?緊急放流の検証や被災者の思いから、地域の未来を考えます。

ナレーション:中山紗希

(2023年9月10日放送 イチスペ より)
【イチスペ】防災最前線(家庭の備え編)~いま私たちにできること~
突然の災害によってライフラインが停止した時、いったい何が必要なのか…?防災バッグを準備する時に気を付けたいポイントと、日用品を生かして手軽に防災グッズを作る方法を紹介。また、子どもたちに向けた進化する防災訓練の様子やアートを使って防災を呼びかける人の思いに迫り、今日からできる「家庭での備え」について考えます。

ナレーション、出演者:福谷貞夫 小林沙貴 中山紗希

(2023年7月2日放送 イチスペ より)
【イチスペ】防災最前線(地震編)~いま私たちにできること~
近年相次ぐ災害。その中でも予測が難しいのが地震だ。地震に関する最新の研究・調査や、地域防災の取り組みなどから、今できる備えについて考える。

ディレクター・ナレーション:小林沙貴(日本海テレビアナウンサー)

(2023年3月5日放送 イチスペ より)
【防災】山陰地方で相次ぐ火災 原因と対策は?
年末年始にかけて山陰地方で相次ぐ火災。
実は、全国的に見ても今の時期増加傾向にあるといいます。
なぜ今の時期、火災が特に多いのか?取材しました。

(2023年1月10日放送 日本海テレビ「ニュースevery日本海」より)
【山陰にたった2頭】災害現場の最前線で命を救う国際救助犬【救助の砦】
災害現場の最前線で行方不明者の捜索にあたる「災害救助犬」。中でも、その捜索能力を国際的に認められているのが「国際救助犬」だ。全国で20頭ほど、山陰にはたった2頭しかいない「国際救助犬」の訓練の様子に密着した。
(2022年9月15日放送 日本海テレビ「ニュースevery日本海」より)
【防災】女性目線の防災バッグ【いざという時】
豪雨災害など、いざという時の備えておきたいのが“防災バッグ”。“防災バッグ”にはいざという時に必要なものを入れておきますが、いま女性目線で避難時に必要なアイテムが入っている防災バッグも登場している。
(2022年9月1日放送 日本海テレビ「ニュースevery日本海」より)
防災最前線(豪雨編)~いま私たちにできること~
近年、相次ぐ豪雨災害。多くの要因とされるのが線状降水帯だ。 研究が進められる一方で、求められるのは地域の、そして1人1人の対策。 今、山陰の私たちにできる防災は。
災害時に役に立つ「マイ・タイムライン」とは
大雨などの災害の危険が迫った時、市町村から発令されるのが「避難情報」。 「避難情報」に示されている警戒レベル4までには、必ず避難する必要がある。 しかし、実際に、自分の住む町で避難情報が出たらどうすればいいのか? 避難行動につなげるための取り組みを取材した。
アレルギー対応 広がる非常食
災害に備えて用意が必要な非常食。 様々な商品が取り扱われていますが、中にはアレルギーに対応した商品も登場しています。 自治体などの備蓄の現状も含め、取材しました。
災害ゴミ 行政と民間企業がタッグ
ここ数年、全国各地で大雨による甚大な被害が発生している。 その中で問題となっているのが「災害ゴミ」の処分。 被災地域ではこれまでの教訓をいかし、行政と民間企業が手を組んで課題解決に乗り出している。